証券コード協議会ってちゃんと仕事してるの？

証券コードの話。特にオプションについての話。

上場オプションには証券コードが割り当てられていて、例えば日経平均2015年6月限9500円プットというのは130069518になる。このコードの付け方は証券コード協議会というところが定めていて、以下の文書に記載されている。

http://www.tse.or.jp/sicc/code/future.pdf

これが小学生が作ったかのような間抜け仕様でびっくりしたのだ。

例えば限月の指定には以下のテーブルが使われるんだけど、なんと年の下一桁しか使われない。つまり10年で一周してしまう。もちろん期限が10年先のオプションは上場不可能だ。

2003年	８	2007年	２	2011年	６
2004年	９	2008年	３	2012年	７
2005年	０	2009年	４	(2013年)	８
2006年	１	2010年	５	(2014年)	９

さらに権利行使価格については、千の位と百の位を使うとしている。8250円だったら82になる。もうお気づきだろうがこれは18250円でも28250円でも同じである。驚愕！

最近は5年先までのオプションが上場されているのだけど、5年後の日経平均がいくらになっているかなんて全くわからない。値幅が1万や2万になることも十分にありえる。
今は権利行使価格5000円から14000円までのオプションが上場されているんだけど、これから日経が上がっていくと新しい行使価格のオプションを増やさないといけない。そのときにコードが被るのである。

一応その対策として、割り当てルールには新たな行使価格を設定する場合に既存コードを拡張することと書いてある。

• まずはコールプット種別のコードを拡張（３，４→８，９）
• 次に月コードを拡張（12を足す）（2008年4月に拡張されたようだ）

これでコードが足りなくなる事態はそうそうは起こらなくなるだろうが、余りに場当たり的である。そもそもこれでは上下どちらに拡張されたのかがわからないという問題が残る。まともな知性を持った人間ならば、上に拡張するなら１〜１２を足し、下に拡張するなら１３〜２４を足すとかなんとかとにかく一意に決まるようにするものだ。
困った物である。